資格と言えばコレ!宅地建物取引士について

受験者数20万を超える巨大資格。それが「宅地建物取引士」通称「宅建士」です。この資格名を出して、「なにその資格?」となることはまずないでしょう。あらゆる企業で評価される、超有名資格です。
学生でなにか資格を取るのであれば、TOEICか簿記か宅建士か、というくらいではないでしょうか。少し言い過ぎかもしれませんが。
職業訓練・支援でも、宅建士の取得を行うプログラムが数多く存在します。再就職にも抜群に強い、ということですね。

一応簡単に紹介します

有名資格ではありますが、意外とどんな資格か知らないという人もいるのではないでしょうか。そんな方のために簡単に紹介します。
宅建士は大体合格率15%前後の中程度の難易度。権利関係では契約や民法の基本的部分を、宅建業法では宅地建物取引に関する知識を、法令制限では都市計画法や建築基準法を、税法では各種税について出題されます。
基本的には、不動産の購入なんて人生に何度もするものではありません。あきらかに、売り手の方が知識も経験も豊富であり、消費者側が不利です。それを対等な取引とするために、専門知識を有する「宅建士」が重要事項説明をする義務があります。名目上は、買い手の味方になる人というわけですね。
とはいえ、宅建士は不動産業者側の人間ですから、法的に説明する必要のないことは当然説明しません。この資格で得られる知識を十分に身に着けておけば、自分が不動産を購入する際には、有利な条件で購入することが可能になるかも……?!

資格取得には講習が必要

試験に合格しただけでは宅建士として勤務することはできず、「実務講習」を受ける必要があります。また、資格が求める知識水準の維持として、5年おきに「法定講習」を受ける必要もあります。
単に知識検定としての用途だけで取った人は、講習を嫌って試験合格のみの状態の人も多いです。講習が必要な資格は宅建士以外にも多くありますし、もったいないと思うんですけどね~。

ビルメンに必要?

ビルメンに必要かと言えば、それほど必要な資格ではないでしょう。しかし、どの企業でも評価される資格ですので、ビルメンでも多少は評価されます。不動産→施工→保守という流れですから、保守や施工系の資格だけでなく不動産系の資格を持っていると若干ですが有利です。
宅建士を無事取得できたら、「管理業務主任者」という資格に手を出しても良いかもしれません。試験範囲は似ていますから、少ない勉強時間で取得が可能になります。
文系資格になりますので、文系でビルメンを目指す方は他の技術系資格を揃えるより先に宅建士や管業を取った方が効率が良いかもしれません。4点セットとかは就職後でも全然遅くありませんし、宅建士であれば他の職にも行くことが可能です。もちろん、理系の方も若干ハードルが高いですが有用です。まだビルメンに行くかどうか迷っている……という段階なら、下手な資格を取るよりこちらを取得しましょう。

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不動産関連資格で有名なものとしては宅地建物取引士(通称:宅建士)があります。民法・契約に関することなど、一般常識として有用な知識を体系的に学べるので、多くの企業で評価される超有名資格です。
それに関連して、管理業務主任者という資格も存在しています。宅建士が不動産契約時の重要事項説明に必要な資格であるのに対して、管理業務主任者はマンション管理の前提となる管理受託契約の重要事項説明に必要となる資格です。宅建士と同じく、事業所ごとに一定数の資格者が要求されます。

マンション管理には必須

前述の通り、事業所ごとに一定数の資格者が要求されるため、需要のある資格です。ビルメンにおいて、オフィスビルや商業施設の管理だけでなくマンション管理も行っている会社も多くありますので、この資格の取得を推奨される場合もあるでしょう。
宅建士はその知名度もあって資格の用途以外の知識検定的な使い方も可能ですが、管理業務主任者はやはりその必要性を重視する方が良いでしょう。宅建士と試験範囲は結構被る部分もありますので、同時に勉強するのもアリです。

建築設備的な知識も要求される

管理業務主任者は、ボリュームは少ないながらも建築設備的な知識も要求されます。建物の契約から設備の保守管理まで一連の流れを学べるのは、結構貴重な資格かと思います。もちろん、民法や宅建業法からの出題もありますので、一般教養としても有用です。
設備的な面をもう少し強化した資格として「マンション管理士」もありますので、管業の取得後は受験を考えても良いかもしれません。管業の合格率は20%前後、マン管の合格率は10%を切るくらいなので、受験を目指す場合は宅建士・管業の両方を揃えてからの方が無難でしょう。
ビルメンとして、宅建士・管業・マン管のどれか一つだけ取るということであれば、この「管理業務主任者」の取得が良いかもしれません。ただし、マンション管理を一切行っていないビルメン会社もありますので、事前に確認しておきましょう。

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不動産関連のメジャーな資格に、宅地建物取引士・管理業務主任者・マンション管理士の3点がありますが、このうち最も合格率が低いのがマンション管理士です。
各資格とも被っている試験科目が多いため、宅建・管業を取得後に目指すべき資格です。

何ができる資格?

マンション管理士は「名称独占資格」です。「マンション管理士」と名乗ることが許される、ということですね。本来の用途としては、マンションの管理組合に対して、マンション管理に関する相談・助言・指導を「マンション管理士」として行うための、コンサルタント資格になります。宅建の万能性、管業の有用性に比べれば若干魅力の少ない資格です。
とはいえ、知識の証明として使う分にも有効でしょう。他の2つと比較すると、マンションの設備的な知識や、建築基準法や都市計画法等の建築的知識が多めに要求されるため、ビルメンとしては最も関連が深いと言えるかもしれません。特に、ビルメン関連資格には建築関連の知識が得られる資格が少ないため、ボリュームは少ないとはいえ体系的に学べるのは大きなメリットです。
マイナーな資格ではありますが、合格率の低さから、ある程度の評価ももらえる可能性はあります。オフィスビルや商業施設の管理だけでなく、マンション管理もやっている場合、取得が推奨されている場合もあるかもしれません。

先に宅建か管業を取ろう

宅建と管業の出題範囲と大きく被る部分がありますので、先にこの2つを取っておくと有利になるでしょう。特に管理業務主任者を取得していれば、マンション管理適正法の5問を免除することができます。
さらに、この2つは法的需要がある資格ですが、マンション管理士は業務に必須というわけではありません。必要性を感じてから取得を考えても遅くはないでしょう。

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エネ管は不要!?エネルギー管理員について

エネルギー管理指定工場とは?

エネルギー管理士やエネルギー管理員が必要となるのは、エネルギー管理指定工場です。エネルギー管理指定工場には第一種と第二種があります。

①第一種エネルギー管理指定工場

熱と電気の合算使用エネルギー量(年間)が原油換算で3000[kℓ]以上。

②第二種エネルギー管理指定工場

熱と電気の合算使用エネルギー量(年間)が原油換算で1500[kℓ]以上。

エネルギー管理指定工場の対象業種の中には大規模オフィスビルも含まれますが、エネルギー管理士の選任は不要となっています。ただし、中長期のエネルギー計画にはエネルギー管理士が参画する必要があります。

エネルギー管理者とは?

第一種エネルギー管理指定工場のうち、製造業・鉱業・電気供給業・ガス供給業・熱供給業に該当するものにはエネルギー管理士免状を受けている者のなかからエネルギー管理者を選任する必要があります。ビルメンは、「第一種指定事業者」に該当し、エネルギー管理員で代用可能です。

エネルギー管理員とは?

第二種エネルギー管理指定工場以上で、第一種特定事業者以外であればエネルギー管理員の選任で良いとされています。試験があり実務経験も必要なエネ管と違い、一日講習で取得可能ですので、結構お手軽です。合格率は20%以上とはいえ、試験でエネ管を受験すると電験3種以上の難易度ですから、講習の受講で代用可能なのはかなりお得となっています。
もちろん、エネルギー管理士免状の保有者もエネルギー管理員になることが可能。こちらの方が契約先への格好は付きますね。

中長期の計画にはエネ管が必要

第一種指定事業者は、エネルギー使用の合理化の目標に関しての中長期計画の報告を行うために、エネルギー管理士の参画が必要となります。別に選任されているわけではないので、現場に資格者の常駐が必須というわけではありませんが、現場にいないよりはいた方が良い、といった感じですね。
業務的には結構膨大な資料を取り扱いますので、大変な仕事になります。資格を持っていると仕事が振られる機会も多いかもしれません。現場によっては待機時間中に十分消化できたりもするので、現場次第ではありますが。

転職前の受講も有効?

未経験者ではこの資格の有用性はわかっていないことが多いので、取得者はほぼいないと思います。エネ管は実務経験が1年必要ですから、未経験でも取れるエネルギー管理員の方を持っておくと他の転職者と差が付く部分かと思います。結構お手軽に履歴書を補強できますので、4点セットのプラスアルファとしてぜひ検討してみて下さい。

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そもそもビルメン4点セットって?

簡単取得!認定電気工事従事者について

認定電気工事従事者とは?

この資格は、低圧の自家用電気工作物(最大500kW未満の需要設備)のうち、簡易電気工事が行えるようになる資格です。
実は、2種電工だけではビル設備等の自家用電気工作物の電気工事は行えません。この認定電気工事従事者の資格を取得すると、小~中規模のビルの簡易電気工事が行えるため、2種電工と合わせて持っておきたい資格です。
ちなみに、500kW以上の中~大規模ビルの場合、電気主任技術者の監督のもとであれば無免許でも工事可能なので、取得は必須ではありません。

取得方法は?

①第1種電気工事士に試験合格する

1種電工に試験合格しておけば、申請で取得できます。「試験合格」だけで良いので、実務経験は不要です。電気工事会社なんかは、2種電工を飛ばして1種電工から先に取るパターンが多かったりしますね。

②第2種電気工事士取得後、講習を受講

2種電工の場合、講習の受講が必要です。若干の手間と費用は増えますが、簡単に取得できることには変わりありません。ぜひ受講しておきましょう。

③電気主任技術者取得後、講習を受講

電験の場合でも、講習の受講で取得可能。実は、先に電験を所持している場合、そもそも電気工事士を受験する必要はなかったりします。一応、技能の証明として電工のどちらかは取っておいた方が良いですけどね。

④その他

実務経験等により取得可能。一般的には、上記の3パターンが多いです。ビルメンで多いのは②の2種電工+講習のパターンですね。

取得に意味はある?

ビルメンが常駐する規模の現場であれば、この資格の用途範囲外の現場が多くなりますが、それを言うならばそもそも2種電工も不要です。
ビルメンにおける電気工事士の必要性は、「一定のスキルの証明」「資格者の確保」といった面が大きいです。2種電工や電験による取得の場合、講習を受講しますので、「一定のスキルの証明」にもなりますし、現場によっては必須とされる場合もあり「資格者の確保」という点でも有利でしょう。
簡単に取れる資格でありながら、有用性はそれなりにあるものとなっていますので、取得条件を満たしている方は申請しちゃいましょう。

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簿記より有利!?建設業経理士について

簿記関連資格として、建設業経理士があります。建設業に関わる公共事業の入札に使われる「経営事項審査」に加点される資格で、有名どころの日商簿記よりも優遇する会社も存在しています。

どんな資格?

建設業振興基金が開催している検定試験。下位資格には建設業経理事務士(3級・4級)があり、上位資格の建設業経理士(1級・2級)に関してのみ、「経営事項審査」に加点があります。
加点される点数は、資格者数によって2~10点と決して多くはありませんが、1級であれば公認会計士の人数と同等に扱われるので、結構お得な資格となっています。建設業の許可を持っている会社に転職する場合、この資格は簿記よりも評価してもらえます。

オススメ参考書・問題集

「簿記なんてまったくわからない!」という人は、TACのスッキリわかるシリーズがオススメ。いきなり1級を受けるよりは、2級から勉強するほうが確実でしょう。
多少の予備知識がある人は、通称「パタ解き」、出題パターンと解き方過去問題集がオススメ。ある程度出題のパターンは決まっていますので、詳細に分析・対策がされているこの本1冊で十分合格できるようになっています。
2級の勉強時間は、全くの予備知識なしならスッキリわかる2周+パタ解き2周くらいで100時間くらいでしょうか。貧乏生活をしていて、お金の計算を日常的に行っている人は、結構「この考え方、普段やってる!」と思う所が多く、通常より有利です。そういう人は予備知識なしでも、パタ解き2周のみの40~50時間といったところでしょう。

簿記との関連性

2級建設業経理士は日商簿記3級を少し難しくした程度。1級建設業経理士は日商簿記2級を少し難しくした程度です。日商簿記3級で十分履歴書に書ける資格とされていますので、2級建設業経理士でも自信をもって履歴書に書いて良いです。
1級建設業経理士まで勉強すれば、貨幣の時間価値の考え方や、企業の決算評価・財務分析、株や金融商品の関連知識などが身に付き、一般常識として知っておいて損はありません。仕事でも、管理職クラスになればお金の管理に関わってきますので、資格で体系的に知識を補強するのは有効な方法です。
とはいえ、あくまで「建設業」の社員が主に使う資格。建設業許可を持っていない会社であれば、当然簿記の方が評価が高いでしょう。転職希望先に工事部門があるかないか、建設業許可は持っているかどうかはチェックしておきましょう。

その他の関連資格

ちなみに、お金に関する知識は、情報関連資格の「基本情報技術者」「応用情報技術者」や、不動産管理関連資格の「管理業務主任者」「マンション管理士」「宅地建物取引士」「ビル経営管理士」、総務関連資格の「認定ファシリティーマネージャー」等の資格でも習得できます。
むしろ、簿記3級レベルより高度な知識を求められることもあります。簿記系の資格の方が知識の証明としてはわかりやすいですが、これら関連資格の取得によって知識の補強を図るのも一つの方法ではありますね。

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4点セットの上位!第2種冷凍機械責任者について

ビルメン4点セットの上位資格として、
①1種電工
②危険物甲種
③1級ボイラー・特級ボイラー
④2種冷凍・1種冷凍
以上があります。

このうち、2種冷凍と1種冷凍は、受験資格に実務経験は不要ですし、免許の交付制限もありません。
勉強さえしっかりすれば、転職前でも十分に取れる資格です。今回は2種冷凍について書きます。

どんな資格?

2種冷凍は、1日の冷凍能力が300t未満の設備の保安が行えます。第3種、第1種と同じく、選任には1年以上の実務経験が必要。

実際の設備は認定設備を用いているものや、臭化リチウムを冷媒とする吸収式冷凍機等、そもそも資格不要なものもありますので、この資格は知識検定的な使い方が主です。

勉強方法は参考書と過去問

1種冷凍と比較すると、参考書も多く勉強に困ることはありません。不安なら、「SIによる上級冷凍テキスト」を入手することで知識の強化が可能。この場合、全てを理解しようとせず、流し読みするくらいの気持ちで良いです。

仕上げは過去問5年分を2~3周すれば対策は十分といえるでしょう。

勉強時間を短縮したければ、講習受講という手もあります。
上位には1種冷凍がありますので、できればしっかり理解してから合格しておきたい所ではありますが、講習の方が要点を効率よく学べるはずです。

他の転職者と簡単に差が付く!

3種冷凍よりも上位ですので、ビルメン4点セットのみの方よりも転職時には優位に立つことができます。もちろん、資格手当も3種冷凍より高く設定されています。

3種冷凍から段階を踏んで取得しても良いですし、いきなり2種冷凍から取るのも一つの方法です。3種冷凍のテキストを見て、「簡単だな」と思ったら、2種冷凍の受験を検討しましょう。

認定設備の冷凍機でも、設備の変更などがあった時、一時的に資格者が必要になる場合もあり、より上位の資格者の確保が求められます。保険として、資格保有者がいるに越したことはないのです。

比較的規模の大きなビルでは3種冷凍では不足することが多いため、2種冷凍以上が取れるならば取っておくほうが良いですね。
意外と簡単に他の転職者と差を付けられる部分なので、結構、オススメの資格です。

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IT知識のさらなる強化に!応用情報技術者について

応用情報技術者は、略称AP。情報処理技術者試験のレベルでは、「レベル3」に相当します。
さらに上位の「レベル4」の前哨戦。一般には基本情報技術者の取得後、次の段階として目指す資格です。

どんな人が受ける試験?

学生の受験者が多めである基本情報技術者に対して、社会人の受験が多めになってきます。仕事で情報系知識を扱うプログラマ等であれば、さほど勉強は必要ありませんが、一般の人は結構な勉強量が必要です。通常、受験者は基本情報技術者を取得済みの方が多いです。

勉強方法は?

下位資格の基本情報の取得はもちろん、若干とはいえ関連がある工事担任者やその上位資格の電気通信主任技術者を先に取得しておくのも有効です。
関連資格を取得済みであれば、基本情報技術者と同じく午前本1冊と午後本1冊で合格可能。午前問題はやはり過去問の流用があるし、午後問題は選択問題であるため苦手な問題は避けることができます。得意問題だけ集中して勉強しておけば、比較的楽に合格することができるはず。
とはいえ範囲は広いですし、基本情報以上の勉強時間が必要になると思っていて間違いないです。

幅広いIT知識が身に付く!

基本的には情報系の技術知識が必要ですが、マネジメントや経営戦略など、ITに関連する幅広い知識が求められ、情報関連以外の職にも役立つ内容です。
もちろん、ビルメンが取得しても評価してくれる会社も存在しています。

高度試験の科目免除にも使える!

合格の日から2年間、高度情報処理技術者試験の午前の科目免除を受けることが可能。
高度試験が専門的な内容であるのに対し、応用情報はIT全般の幅広い知識が必要とされるため、知識の習得という面でも

基本情報→応用情報→高度試験

と段階を踏んでいくべきです。

IT知識の「応用力」の証明になる!

応用情報は、資格名に「応用」とついていることから、履歴書の見栄えはよくなります。
情報関連職以外でも、一般的なITスキル以上である、ということの証明になりますので一応有利になります。
また、社内で情報関連業務の新規担当者を探す場合、やはり資格が目安になりますし、資格の取得により配置換えもあり得ます。
ビルメンでは所持者が少ないですが、逆に言えば強みにもなる資格です。難易度は決して低くないですが、関連資格を取得し基礎を固めたら取得を考えても良いかもしれません。

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基本情報技術者、略称FEは、情報処理技術者試験の一区分。レベル1~4のうち、「レベル2」に相当する資格となっています。

どんな人が受ける試験?

主に情報系学科の学生やプログラマの方に人気の試験で、プログラムの問題も出題されています。
しかし、一般の人にも有用な試験です。マネジメント系・ストラテジ系といった、経営戦略も含むような内容がこの試験で勉強できるからです。
もちろん、情報の基礎理論やネットワークについての知識も要求され、工事担任者試験と共通する項目もあります。

関連資格について

上位資格に「レベル3」の応用情報技術者や、さらに上位に「レベル4」の高度試験がありますので、そこまで目指す場合、この資格は大事です。
別方面の資格として、電気通信の資格の工事担任者や電気通信主任技術者があります。ビルメンが目指していくのは、どちらかといえばこちらの方ですね。
共通する部分が多いとまでは言えませんが、少なくとも所持していないよりは有利に勉強が進められるはずですので、先に工事担任者の方を取っておくのもアリです。

午前本・午後本は別途購入しよう!

基本情報は午前試験と午後試験があります。午前試験はマークシート方式で過去問からの出題が多く対策は容易。
午後試験はセキュリティやプログラム等、必須問題と選択問題があり、選択問題では表計算も選べるなどプログラマや情報系学生以外の方への配慮もされています。
基本は、午前対策本と午後対策本を分けて購入しておくのが良いでしょう。

苦手意識をなくそう!

「基本」というだけあって、理論的な基礎部分を学ぶことができます。情報系ってなんかとっつきにくい……と思っている人こそ受けてほしいです。合格する頃には、苦手意識はなくなっているはずです。

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弱電設備は、主に外線・内線の電話回線とインターネット等の通信回線があります。
これらの設備の接続・配線工事を行うのが、電気通信の「工事担任者」です。略して工担とも呼ばれますが、何の資格かわかりづらいため、人に説明するときには「電話の」とか、「電気通信の」とかを頭につけるのが普通。

試験種別について

AI第1~3種、DD第1~3種、AI・DD総合種があります。AI(アナログ)は電話回線、DD(デジタル)はネット回線と思っておけば大丈夫です。
回線数や通信速度によって第1種~第3種まで種別が分かれています。総合種は全ての設備を扱えるので、いきなりこちらから取っても良いです。AI第1種とDD第1種を持っていれば申請で総合種を入手可能。
それぞれ第3種から順番にとって合格お祝い金で稼ぐ、という人もいます。

情報処理資格とも関連アリ

通信系の資格ですが、情報処理資格の「基本情報技術者」も多少関連があります。
基礎的な理論は共通しているため、並行して勉強するのも良いかもしれません。
工担は5月と11月に試験があり、基本情報は4月と10月に試験なので、ちょうど似た時期に勉強しやすいです。

科目合格制度がある

「基礎」「技術」「法規」の3科目です。電気通信主任技術者を先に取得済みなら「基礎」と「法規」が免除されますが、一般的には工担を先に受験する感じですね。
解答はマークシート方式で、科目合格制度がある上、試験は年2回、比較的取得しやすい資格になります。
上位資格の電気通信主任技術者の取得まで目指していく場合は、参考書からしっかり勉強しましょう。過去問の反復でも、合格自体は可能です。

弱電の知識付けに!

弱電設備の基礎となる資格ですので、できれば持っておきたい資格です。電工・電験と取得して強電は得意でも弱電はサッパリ、とはなりたくない所。
電気を強みとしたい方は、知識強化としてこの資格は有効になります。ぜひ取得しておきましょう!

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